大気中の二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスは、気候システムの微妙なバランスを保っています。これが近年劇的に増加傾向にあり（過去65万年で最大）、その主因は、人間活動を支える石油などのエネルギー消費です。人間が化石燃料消費に基づいて排出しているCO2量は炭素換算で年間約72億トンで、そのうち約31億トンは海洋や陸域が吸収しますが、残りの約41億トン分は時々刻々大気中に蓄積され続けています。（ｳｪﾌﾞｻｲﾄより）
販売促進のために導入される商業施設様。企業イメージアップのために導入される企業様。防犯対策として導入されるお客様。目的は様々ですが、皆様の環境保護イメージには昨今急激な高まりを感じております。
国民一人一人の意識を変え、ひいては日本のエネルギー問題の解決や温室効果ガス削減目標の達成にもつながっていくのです。
私たちが身近にできるエコ活動として、弊社サイトにていくつかご紹介させて頂きます。
CO2削減
京都議定書の第一約束期間となる2008年～2011年までの温室効果ガス排出量(年平均)を1990年比で6％削減しなければなりません。
株式会社タットムもチーム・マイナス6％のメンバーとして、環境に配慮したエコ運動に参加しております。
近年、地球上の誰もが省エネルギーについて真剣に考え始めています。もはや資源を浪費できる時代ではありません。しかも、日本は世界でも有数なCO2排出国です。
その中でＬＥＤは長寿命・低消費電力・省資源と優れた性能を持つ光源ということで、これからの新光源として注目されています。
また、白熱灯などに比べ、放熱量が少ないのもメリットのひとつで、空調への負荷が少ないと言う視点からも、省エネ効果が高い光源と言えるのです。
このようにLEDは、CO2の削減に大きな効果が期待できるため、まさに「地球を救う照明」と言っても過言ではないのです。
身近なところでは、信号機や自動車のブレーキランプなどをはじめ、懐中電灯などにも使われています。
また様々な取り組みがされ、これからの時代を背負う新光源として開発が進んでいます。
グリーン電力証書
今までのライフスタイルを急激に変え、エネルギー消費を大幅に減らすことはなかなか難しいですが、グリーン電力証書を使えば、自分の使う電気を地球環境に優しいクリーンエネルギーにすることができます。
太陽光や風力などの自然エネルギーを利用した発電によって生まれた電力のことを『グリーン電力』と呼んでいます。
グリーン電力を生み出す自然エネルギーは、太陽光、風力、バイオマス、水力、地熱などのCO2をほとんど排出しない自然エネルギーが対象になっています。ただし、自然エネルギーであっても、大規模ダムによる水力発電など、貴重な自然を破壊して設置されるような場合は、グリーン電力の対象になりません。
化石燃料や原子力など従来のエネルギーからの電力も、自然エネルギーからの電力も、電気として使うときの価値は全く同じです。 しかし、自然エネルギーからの電力は、発電の際に二酸化炭素をほとんど排出しないため、地球温暖化防止に貢献したり、有限な化石燃料を使用しないといったもうひとつの『見えない価値』を併せ持っています。
これは、お金には換算しにくい、しかし大変重要な意味のある、立派な価値。グリーン電力の、『エネルギーとしての価値』とは別に『付加価値』として、間違いなく存在する価値なのです。
この見えない価値は、グリーン電力の『環境付加価値』と呼ばれています。
このグリーン電力の『環境付加価値』は、目には見えませんが、市場価値があり、売って対価を得ることが可能です。また、あなたに対価を支払ってこの価値を買った相手の方は、自分で発電設備を持っていなくても、グリーン電力を使用したとみなされます。このような『グリーン電力環境付加価値の取引』に使用されるのが『グリーン電力証書』です。
グリーンエネルギー認証センターから認証を受けた「環境価値」を、証書発行事業者を通じて証書化し、消費者（企業、団体、個人等）へ販売することができます。
グリーン電力証書は、誰でも買うことができます。（ﾈｸｽﾄｴﾅｼﾞｰｱﾝﾄﾞﾘｿｰｽ㈱ｳｪﾌﾞｻｲﾄより）
グリーン電力を買うメリット
5つの自然エネルギー（太陽光、風力、水力、バイオマス、地熱）から、好きな電源を選んで利用できます。また、地元の発電所から生まれたグリーン電力証書を使うことで、エネルギーの地産地消が実現でき、地元や地域の自然エネルギー発電をより活発にすることができます。
企業や団体の自主的な地球温暖化対策の取組みの一つとして、CO2排出削減量等に換算・相殺（カーボンオフセット）して、CSR報告書や環境報告書に記載できます。また、自然エネルギーを利用し、地球温暖化防止に貢献していることを広告やホームページ等で積極的にPRすることができます。
製品やサービスに、自然エネルギーで提供されるという｢グリーン電力環境付加価値｣を付与することができます（例：「風の力で作られた○○」や「太陽光で提供する□□サービス」ｅｔｃ）。また、イベント等でグリーン電力を利用することで、CO2排出量を減らす等の取組みも盛んに行われています。
活躍の場を広げるグリーン電力証書
2008年北海道洞爺湖サミットでグリーン電力が使用されたことを契機に、様々な分野でグリーン電力の導入が進んでいます。
2010年度から東京都で施行が始まる「総量削減義務と排出量取引制度」や環境省と各自治体が共同で行う「平成21年度 地域におけるグリーン電力証書の需要創出モデル事業」においては、グリーン電力証書の活用が制度上大きな役割を占めています。また、私たち一般消費者に関係する点では、グリーン電力で作られた製品であることを表示する『グリーン・エネルギー・マーク』を利用した製品が、様々な分野で広がっています。（ﾈｸｽﾄｴﾅｼﾞｰｱﾝﾄﾞﾘｿｰｽ㈱ｳｪﾌﾞｻｲﾄより）
例えば、あるイルミネーションイベント「グリーン・イルミネーション2009」
グリーン電力証書の活用により、本イルミネーションイベントでの、点灯期間11月20日～12月25日 17：00～23：00に必要とされる電力6.3ｋWhだけでなく、過去5年・今後5年すなわちイルミネーションイベント10年間分すべての消費電力量をグリーン電力にてまかなうことができます。
グリーンエネルギーというキーワードの認知度向上と、グリーンエネルギーの持つ「意味」や、「理念」についての一般消費者等への理解を促進するイベント「グリーン・イルミネーション2009」が生まれました。
本イベントではエナジーグリーンより総計で約50kWhのグリーン電力証書を購入することで、18ｋｇのCO2削減につなげています。電力の種類は「太陽光発電」となっています。
カーボンオフセット（排出CO2・相殺）
カーボン・オフセットとは、日常生活や経済活動において避けることができないCO2等の温室効果ガスの排出について、まずできるだけ排出量が減るよう削減努力を行い、どうしても排出される温室効果ガスについて、排出量に見合った温室効果ガスの削減活動に投資すること等により、排出される温室効果ガスを埋め合わせるという考え方です。イギリスを始めとした欧州、米国、欧州等での取組が活発であり、我が国でも民間での取組が拡がりつつあります。
カーボン・オフセットは、オフセットを行う主体自らの削減努力を促進する点で、これまで温室効果ガスの排出が増加傾向にある業務、家庭部門等の取組を促進することが期待されます。が、一方で、イギリスにおいて、オフセットするための削減活動が実質的な温室効果ガスの削減に結びついていない事例が指摘されていたり、オフセットが自ら排出削減が行われないことの正当化に利用されるべきではないことの認識が共有される必要があるとの意見もあります。
我が国においてカーボン・オフセットの取組が広まることで、事業者、国民など幅広い主体による自発的な温室効果ガスの排出削減の取組を促進することとなり、京都議定書の目標達成にも資することが期待されます。
環境省ではこれらの状況を踏まえ、我が国におけるカーボン・オフセットのあり方について、2007年9月から「カーボン・オフセットのあり方に関する検討会」を立ち上げ、5回に渡る議論とパブリックコメントを経て、2008年2月に「我が国におけるカーボン・オフセットのあり方について（指針）」を取りまとめました。
また、2008年4月に、カーボン・オフセットフォーラムを設立し（（社）海外環境協力センター（OECC）内事務局）、カーボン･オフセットの取組に関する情報収集・提供、普及啓発、相談支援等を実施しています。（経済産業省ウェブサイトより）
しかし、イルミネーションなどの照明類などでは、CO2の排出量の算出が難しく、《本イルミネーションイベントのCO2排出量○○ｋｇ分に相当する電力量●●ｋWhをグリーン電力で賄います。》と表現しにくい。
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